いつもお買い物や家計のやりくり、お疲れ様です。気づけばレジで「あれ？また値段が…」と心の中でつぶやくことが、最近増えていませんか？
実は、今年の夏も、私たちの生活に直結するあちこちで値上げの動きが続いています。特に7月は、様々な分野で価格改定が集中するタイミング。知らないうちに家計が圧迫されないよう、事前に情報をキャッチしておくことが大切です。
この記事では、7月から値上げが予定されているモノやサービス、そして今後の見通しについて、食品や電気代を中心にわかりやすくまとめました。これからのやりくり計画を立てるヒントにしてくださいね。
食卓を襲う「値上げ」の波：7月以降に高くなる食品とは
まずは、毎日欠かせない「食」から見ていきましょう。スーパーに並ぶ商品の価格タグは、家計にとって最も敏感な部分です。
加工食品・調味料：小さな積み重ねが大きな負担に
2025年に続き、2026年も多くの飲食料品で値上げが実施されています。特に値上げが目立つのが、日常的に使う加工食品や調味料です。冷凍食品やパックごはん、カレールウ、だし製品など、便利で使い慣れたあの商品たち。製造コストの高止まりが影響し、価格に反映されています。
少し前まで「特売で98円！」なんてこともあったカレールウが、いつの間にか手の届きにくい価格帯になってしまった…そんな経験はありませんか？これは、原材料費に加え、包装資材や物流のコスト上昇が複合的に響いているためです。
飲み物にも要注意：野菜ジュースからお酒まで
飲み物の値上げも着実に進んでいます。健康志向で人気の野菜ジュースや、輸入に頼る部分の多いワインなどの輸入酒類、そして飲食店でよく使われる料理用清酒などが、値上げの対象としてよく名前が挙がっています。
コーヒー豆の国際価格は、2025年に記録的高値をつけましたが、2026年は生産状況の改善から落ち着きつつあるという見方もあります。とはいえ、店頭の商品価格がすぐに戻るわけではありません。コーヒー好きの方は、好みの豆の価格動向を気に掛けてみてください。
「実質値上げ」という落とし穴：内容量のチェックを忘れずに
価格が変わっていないように見えて、実は負担が増えている――それが「実質値上げ」、いわゆる“ステルス値上げ”です。企業が消費者の値上げに対する拒否反応を考慮し、価格はそのままに内容量だけを減らすという方法を取ることがあります。
例えば、今まで200g入りで売られていた製品が、180gに減量されても、パッケージの大きさが変わらなければ気づきにくいですよね。賢い消費者になるためには、「1gあたり、1mlあたりいくら」という単価で比較する習慣をつけることが最大の防御策です。スーパーでは、価格タグの隅に書かれた小さな単価表示を、ぜひ確認してみてください。
家計を直撃！「電気料金」上昇の背景と未来予想図
食費と並んで家計を圧迫するのが、光熱費、特に電気料金の動向です。実は、世界的に見て、電気代はこれから数年にわたり上昇基調が続くと予想されています。その理由は、私たちの生活を大きく変えつつある「あの技術」と深く関係していました。
電気代が上がる根本理由：AI時代の「電力需要爆発」
電気料金上昇の最大の原因は、人工知能（AI） の急速な普及にあります。AIを動かすには、巨大なデータセンターが24時間フル稼働する必要があり、これがとてつもない電力を消費しています。データセンターは、大量のサーバーを冷却するためだけにも、莫大なエネルギーを使うのです。
米国では、このデータセンター建設ブームの影響で、一部地域では今後5年間で電気料金が最大60%も上昇する可能性が警告されています。電力会社は急増する需要に対応するため、送電網や発電所の大規模な設備投資を迫られており、その膨大な費用が、最終的には私たちの電気料金に反映されていく構造なのです。
日本の電気代はどうなる？「託送料金」の値上げに注目
「それはアメリカの話でしょ？」と思った方、他人事ではありません。日本国内でも、東京や大阪の近郊を中心にデータセンターの建設計画が相次いでいます。ある試算では、国内のデータセンターが消費する電力は、今後10年で15倍に増えるとも言われています。
この需要増に応えるため、日本の電力会社も送電線や変電所の増強を計画しています。そして、この設備投資の原資となるのが、電気料金の内訳の一つである「託送料金」です。実は、全国の送配電会社10社が、2028年度をめどにこの託送料金の値上げを計画しているのです。つまり、AIの普及は、直接的にではなくとも、確実に私たちの光熱費を押し上げる圧力として働いているのです。
7月1日スタート！「Microsoft 365」の価格改定がビジネスに与える影響
私たちの生活は、家庭内だけでは成り立ちません。仕事で使うツールのコスト上昇も、無視できない問題です。2026年、特に7月に明確なスケジュールで実施される値上げとして、Microsoft 365の価格改定があります。
値上げの対象と具体的な価格
マイクロソフトは、Microsoft 365の商用ライセンス（主に企業や個人事業主が仕事で使うプラン）の価格を、2026年7月1日を効力発生日として、世界的に改定することを発表しました。
例えば、多くの中小企業が利用している「Microsoft 365 Business Standard」プランは、月額14ドル（従来は12.5ドル）に、「Office 365 E3」プランは26ドル（同23ドル）になる見込みです（いずれも米国参考価格）。値上げ率はプランによって異なりますが、多くのビジネスユーザーに影響が及ぶことが確実です。
なぜ値上げ？その理由は「AI機能」の充実にあり
マイクロソフトは、この値上げの理由として、過去1年間のプラットフォームへの大規模な投資を挙げています。特に、WordやExcel、Outlookなどに深く統合されたAIアシスタント機能「Copilot」の提供と拡張が大きな柱です。
つまり、単なるソフトウェアの値上げではなく、「生成AIなどの最新機能を継続的に開発・提供するための対価」という位置づけです。企業にとっては、従業員の生産性向上というメリットと、サブスクリプションコストの増加というデメリットを天秤にかける必要が出てくるでしょう。
家計を守る！値上げ時代の賢い対応策3選
ここまで、食品から電気代、ソフトウェアまで幅広い値上げ情報をお伝えしてきました。情報を知って不安になるだけで終わらせないために、今からできる具体的な対応策を考えてみましょう。
その1：家計簿アプリで「見える化」を徹底する
何よりもまず、お金の流れを把握することから始めましょう。今はスマートフォンの家計簿アプリが非常に優秀です。レシートを撮影するだけで自動で項目を分類してくれるものも多く、面倒な手入力のハードルは大きく下がりました。
「食費」「光熱費」「通信費」といった大きなカテゴリーで、毎月いくら使っているかを「見える化」するだけで、無駄な出費や、値上げの影響を最も受けている分野が一目瞭然になります。家計の「健康診断」を定期的に行う習慣をつけましょう。
その2：買い物の「単価比較」を習慣にする
先ほど「実質値上げ」の部分で触れた単価比較は、最強の節約術の一つです。スーパーでは、商品の正面に書かれた大きな価格だけで判断せず、棚の価格タグに記載されている「100gあたり〇〇円」「1mlあたり〇〇円」という小さな数字にこそ注目してください。
同じ商品でも、容量が違うと単価が大きく異なることはよくあります。まとめ買いが必ずしもお得とは限りません。冷蔵庫や保管スペースの事情とも相談しながら、単価が最も安い選択肢を選ぶクセをつけることで、長期的に大きな差がつきます。
その3：固定費の見直しを定期的に行う
食費や日用品費は毎月変動しますが、電気・ガス・通信費・保険料などの「固定費」は、一度見直すとその効果が毎月持続するお得な分野です。
電気やガスは、自由化によって多くの会社からプランを選べます。過去1年もしくは2年の実際の使用量をもとに、他社のシミュレーションをしてみましょう。携帯電話料金も、格安SIM（MVNO）への乗り換えを含め、選択肢は広がっています。これらの見直しは少し手間がかかりますが、年に一度でも見直せば、年間で数万円単位の節約になる可能性も大いにあります。
まとめ：7月からの値上げに振り回されない家計管理を
いかがでしたか？今回ご紹介した7月からの値上げの動きは、一部は世界的な技術トレンド（AI）に起因し、一部は原材料高や円安など、複雑な要因が絡み合った結果です。
大切なのは、漠然とした不安を抱えるのではなく、「今、何が起こっているのか」という正確な情報を知り、それに基づいた冷静な判断をすることです。全ての値上げを防ぐことはできなくても、家計の内訳を把握し、賢い買い物の選択をし、固定費を見直すことで、その影響を和らげ、自分たちの生活を守ることは十分に可能です。
今回の記事が、これからの物価上昇時代を生き抜く、あなたの家計管理の一助となれば幸いです。まずは今日から、レシートをチェックすることから始めてみませんか？
